「老後資金をしっかり準備したい」「節税しながら資産形成をしたい」
そんな方に人気なのがiDeCo（イデコ／個人型確定拠出年金）です。
iDeCoは税制優遇が非常に手厚い制度ですが、始める前に確認しておきたい注意点や手数料の仕組みがあります。
この記事では、iDeCoの始め方からメリット・デメリット、節税効果を得るためのポイントまでわかりやすく解説します。
Contents
iDeCoとは？基本の仕組み
- 毎月一定の掛金を積み立て、その資金を投資信託や定期預金などで運用
- 掛金が全額所得控除になり、節税効果がある
- 運用益も非課税
- 受取時も退職所得控除や公的年金控除が使える
- 原則として60歳まで引き出せない（老後資金専用）
iDeCoを始めるステップ
1. 金融機関を選ぶ
証券会社・銀行・保険会社など多くの金融機関でiDeCo口座を開設可能です。
ただし、手数料や選べる商品数が大きく異なるため、比較して選ぶことが重要です。
👉 ネット証券（SBI証券、楽天証券、マネックス証券など）は低コスト商品が豊富で人気。
2. 掛金額を決める
- 最低5,000円から、1,000円単位で設定可能
- 上限額は職業によって異なる
- 自営業：月6.8万円まで
- 会社員：月1.2万円〜2.3万円（企業年金の有無で変動）
- 公務員：月1.2万円
👉 無理のない範囲で続けられる金額を設定するのがポイント。
3. 運用商品を選ぶ
- 定期預金や保険などの元本確保型
- 投資信託（株式型・バランス型など）
👉 老後までの長期投資なので、低コストのインデックスファンドを選ぶ人が多いです。
4. 申し込み・拠出スタート
- 金融機関に申込書を提出
- 会社員は事業主の証明書が必要になる場合あり
- 開始まで1〜2か月かかることもあるので、早めに行動しましょう。
iDeCoの手数料を確認しよう
iDeCoには次のような手数料がかかります。
- 加入時手数料：2,829円（初回のみ）
- 口座管理手数料：毎月171円（国民年金基金連合会＋事務委託先金融機関）
- 金融機関手数料：0円〜数百円（証券会社によって違う）
👉 ネット証券を選べば実質月171円のみで利用可能な場合が多く、コストを抑えられます。
iDeCoの節税効果はどれくらい？
掛金が全額所得控除になるため、年収や税率によって節税額は大きく変わります。
例えば…
- 年収500万円、掛金月2万円の場合
→ 年間約36,000円の節税効果 - 30年間続ければ、100万円以上の節税になる可能性あり
👉 節税額をシミュレーションしてみると、具体的なメリットが見えてきます。
iDeCoのメリットとデメリット
メリット
- 掛金が全額所得控除 → 節税効果が大きい
- 運用益が非課税で効率的に増える
- 老後資金を強制的に積み立てられる
デメリット
- 60歳まで引き出せない（流動性が低い）
- 手数料が必ずかかる
- 商品選びを間違えると元本割れの可能性もある
iDeCoを始める前に確認したいポイント
- 老後資金専用と割り切れるか？
- 無理のない掛金設定ができるか？
- 金融機関ごとの手数料や商品ラインナップを比較したか？
まとめ
iDeCoは、節税効果が非常に高い老後資金づくりの制度です。
ただし「60歳まで引き出せない」「手数料がかかる」という特徴を理解したうえで始めることが大切です。
👉 老後資金を計画的に準備したい人には、iDeCoは強力な味方になります。
まずは金融機関を比較し、自分に合ったプランで始めてみましょう。
